サラリーマンが株式投資でセミリタイアを目指してみました。

企業の決算発表は四半期に一度行われますが、そのたびに売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の進捗が気になります。

例えば第1四半期の発表では、売上高・利益の進捗率が25％を超えていればひと安心と言えます。
たとえ25％を数％下回っていても、成長企業なら上期より下期に成長効果が表れやすいため、その想定を織り込んだ妥当な計画と評価できる場合もあります。

一方で、第1四半期時点の売上高・利益の進捗が10％台後半にとどまる場合は、このままでは通期計画の達成に不安が残ります。
そうしたときは、決算説明資料で進捗が振るわない理由の説明があるかを確認しましょう。

官公庁向けビジネスのように1～3月に売上・利益が集中する企業や、クリスマス商戦（12月）や引っ越しシーズン（3月）など特定の時期に売上が伸びる企業では、その他の四半期の進捗が計画対比で弱く見えることがあります。
こうした季節性について説明があり、投資家側もその認識を持てていればあまり不安になる必要はないでしょう。

一方、IR資料で季節変動などの特性に触れず、進捗の悪化についても説明がない場合は注意が必要です。
投資家の関心である進捗率に配慮している企業か否かという点も読み取れます。

また、記載があっても「〇〇は低迷しているが下期に挽回する」などの抽象的な表現にとどまり、達成の裏付け（施策、受注状況、KPI、具体的数値根拠など）が示されない場合は、今後、業績見通しの下方修正が出るシグナルと捉えたほうがよいでしょう。

さまざまな企業の決算説明資料を読み込んでいくと、資料上に明記されていないことまでおぼろげに見えてくるようになります。